私たちの携わる技術分野

お客様からどのようなことを評価されているのか

当社では創業以来積み重ねてきた制御・組込み開発の技術を軸にOA家電開発で培った「作りこみ品質」、設計段階から製造工程までの各段階で、品質を向上させるための取り組みが高い評価をいただいております。

どのようなスキルが求められ、身に付くのか

プログラミング技術はもちろん、仕様書や設計書の正確な読解力、効果的なヒアリング能力、提案力、問題解決力、コミュニケーションスキル、そしてタイムマネジメントやスケジュール管理、チーム調整など、包括的なプロジェクト管理能力が身につきます。

制御系開発分野のこれから

現在、市場では5Gによる高速通信とIoT市場の拡大が進んでおり、自動車の自動運転や店舗の配膳ロボット、配送ロボット、介護ロボットなど、人の手で行われてきた業務が次々と自動化されています。このように、様々なものが繋がるネットワーク社会が実現し、これまでできなかったことを可能にする制御技術の発展がますます期待されています。

お客様からどのようなことを評価されているのか

常にお客様の視点に立ち、開発を進めることを大切にしています。どんなプロジェクトでも必ずグループで対応することも、高品質なサービスに繋がっていると喜ばれています。また、経験が浅いうちはベテランスタッフのサポートとして参加するため、どんな視点が必要か、どこがポイントになるのかなど一緒に経験を積んでいけることもこの仕事の魅力のひとつです。

どのようなスキルが求められ、身に付くのか

技術に興味があるということに加え「この仕事はなぜ、この手順なのだろう」など、どんなことにも好奇心を持って取り組める方は、特に大きく成長できる部署です。常にチームで動くため、コミュニケーションを密に取りながら取り組める方に向いているかもしれません。また、小規模チームだからこそのトライ＆エラー精神で、前向きに挑戦できる環境が整っており、そこから学べることが多くあります。

業務系開発分野のこれから

近年、注目を集めているRPAに今後力を注いでいく予定です。RPAとは、Robotic Process Automationの略で、手動で行っている業務をコンピュータによって自動化することで、生産性を向上させるツールです。最近では内製化支援など、業務アドバイザー的要素を含む業務が増えており、お客様と一緒にシステムを創り上げていく醍醐味が感じられます。

お客様からどのようなことを評価されているのか

これまでの金融業界では保守に注力している会社が多かったのですが、私たちが取り組んでいるのは「攻めのIT」。ユーザーへのサポートをより強化し、サービスの向上につなげるという考え方です。時代に合わせて新たな分野に取り組んでいくこと、そのためにメンバーのレベルアップを目指し続けること、そんな攻めの姿勢を評価いただいています。

どのようなスキルが求められ、身に付くのか

金融業界では多くの機密情報を扱うため、慎重に丁寧に行動できる力が必要です。また、大規模な案件が多く、チームを組んで業務を分担する場面があるため、責任感を持って自分自身の仕事に向き合えるかどうかも大事なポイントです。スピード感よりは品質を重視して取り組むので、特に几帳面で正確な作業ができる人は力を発揮できます。

金融系開発分野のこれから

将来的には開発部分の割合を増やして、事業部の拡大を目指しています。経済産業省は「2025年の崖」と称し、企業のDXが進まない場合は2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が発生すると予測しています。金融機関でもDXの必要性は、ますます高まっています。時代の変化に柔軟に対応できる、そのための組織づくりにも注力していきたいです。

お客様からどのようなことを評価されているのか

開発のみを行う企業は数多くありますが、お客様にとっては、製品の購入から設計構築までをまとめて発注できるほうが助かります。ワンストップでソリューションを提供できるという強みは、当社が特に評価いただいているポイントです。お客様の環境やルールをヒアリングし、課題に真摯に向き合い、納得していただける環境づくりに取り組んでいます。

どのようなスキルが求められ、身に付くのか

大手企業は新製品を積極的に導入するので、自社ではなかなか扱うことのできない製品に触れる機会があります。インフラの製品は、1〜2年単位で新製品が出てくるため、新しいものが好きな方には特に合うと思います。また、インフラソリューション事業部は一人ひとりの強みが異なる技術者集団なので、普段から専門的な会話ができるという楽しさもあります。

インフラソリューション分野のこれから

当社は創業50年を超えますが、インフラ事業部ができたのは約10年前。創業当初からお付き合いのあるお客様は、当社でインフラ製品を購入できることを知らない方が圧倒的に多いです。そのため、開発事業とインフラ事業の相乗効果には、まだまだ余地があると考えています。お客様の課題解決により一層貢献できますし、売上規模の拡大にもつなげていきたいです。