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実績から見るユニバーサルコンピューター

独立系SIerのメリットを最大限に
活かし、常に挑戦し続けてきた結果、
業績を伸ばし続けてくることが
できました。
1973
自宅を事務所に4名体制から
会社を創業
創業者、津田和郎により創業。
翌年には大阪中央区に、さらにその翌年には東京広尾に事務所を開設。
そのときIT分野は

1970年代後半 オフィスコンピューターの普及各企業の中でOA(オフィスオートメーション)やFA(ファクトリーオートメーション)が進められる。

1981年 IBM社がパーソナルコンピューター「IBM PC」発売パソコンが急速に普及していく。

1973年
1980年代後半
三本柱の業務体制が確立
(制御系、業務系、汎用系)
中央集中型の処理形態から、
ワークステーションを用いた処理分散型に
転換し、
多様化する情報処理の要求に
果敢に対応。
そのときIT分野は

1987年 携帯電話サービス開始携帯電話が急速に普及し、コミュニケーションツールとして欠かせないものとなった。

1980年
1990年代後半
自社ブランドによる
パッケージソフトの開発開始
マルチメディア機器一式を
試験導入したことをきっかけに、
血液検査の医療教育支援ソフト開発の話が
持ち上がり、
医学教育・骨髄像解析トレーニングソフト
「マルクマスター」を開発。
そのときIT分野は

1995年 Windows95発売各企業の中でOA(オフィスオートメーション)やFA(ファクトリーオートメーション)が進められる。

1995年 アメリカでインターネットを支えていたNSFNetが民間へ移管マウス操作などが可能になったGUI環境によるパソコンやインターネット利用が急速に広まっていった。

1990年
2000年代
受託開発が本格化
社内に数十人のプロジェクトチームを
形成して、大規模なシステム開発を
開始。
受託開発に限らず、
お客様先常駐型業務においても、
エンドユーザーと直接取引を開始。
そのときIT分野は

1999年~2000年 ITバブルIT系企業の一部で急成長がみられたが、それらの企業の多くが急に崩壊する現象が起こり、後にITバブルと呼ばれた。

2007年 アップル社からiPhone発売開始

2000年
2014
事業部制導入
西日本・中部・東日本事業部(業務系開発)、ECU事業部(制御系開発)、
インフラ事業部(ITインフラソリューション)の事業部制に移行。

事業部別売上高

事業部別売上高
業務系開発 71%
制御系開発 20%
ITインフラ 9%
そのときIT分野は

2014年 スマートフォンの利用率がガラケーを上回るスマートフォンの利用が急拡大し、アプリケーション開発が活発になる。

2014年
2019
金融事業部が始動
2018年に発足した金融事業部が
本格的に動き出し、数字として
実績が表れるようになる。

事業部別売上高

事業部別売上高
業務系開発 36%
制御系開発 21%
ITインフラ 30%
金融系開発 13%
そのときIT分野は

2019年 電気自動車の利用率が右肩上がり新たな自動車向けのシステム開発が活発になる。

2019年
2023
ITインフラソリューションの
需要が急拡大
コロナ禍を経て、
テレワークなどの需要が増え、
クラウドサービスの需要が急激に拡大した。

事業部別売上高

事業部別売上高
業務系開発 35%
制御系開発 20%
ITインフラ 34%
金融系開発 11%
そのときIT分野は

2023年 AI(人工知能)を用いたシステムの開発が普及ChatGPTなどAIを用いたシステムが急速に普及。

2023年
これからに向けて

DX推進やRPA(業務自動化による生産性向上)、自動車・機械の自動化促進など、
当社の事業は時代の変化に柔軟に
対応していきます。
また、開発事業とインフラ事業の
更なる相乗効果を産み、
お客様の課題解決により一層
貢献していきたいと考えています。